諏訪 マタニティー クリニック。 諏訪マタニティクリニック訪問記(1) [不妊症] All About

特殊生殖医療部門: 一部救胎手術(減胎手術)

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精子と卵子を子宮外で受精させ、その受精した卵を子宮内に戻すことを体外受精(体外授精)といいます。 不妊治療のひとつとして用いられ、1978年に初めてイギリスで成功し、その後日本では1983年に東北大学病院ではじめての体外受精による出産が成功しました。 日本国内において体外受精で生まれた赤ちゃんの累計は、2002年で10万人を突破し、2008年には20万人、2011年には30万人を超えました。 2002年から2011年の10年間で、年間平均2万人の体外受精による赤ちゃんが誕生しています。 今や珍しいと言えない体外授精ですが、昨日、読売新聞に驚くべく体外授精の記事が掲載されていました。 息子の代理として、父が精子提供者に。 31日、東京都内で開かれる日本受精着床学会で発表する。 同クリニックによると、1196年11月から昨年末まで、夫に精子がない110組が、夫の実父(50歳代~70歳代)の精子と妻の卵子で体外受精をした。 子どもを得た79組中19組が2回以上出産した。 移植1回当たりの妊娠率は38%だった。 もはや夫と妻、夫婦としての受精卵ではありませんが、法律的には問題は無いそうです(朝日新聞は日本産科婦人科学会の指針違反になる恐れがあると指摘)。 正確な血縁的に言えば、夫の立場からみると、妻と親父の子供は「腹違いの自分の兄弟」となってしまうので、なんとも不思議な気がします。 とはいえ、より血縁をもとめるご夫婦にとっては良いのでしょう。 ちなみに、匿名の第三者による精子提供者の実例は多く、日本ではこれまで1万に以上の赤ちゃんが産まれているそうです。 体外受精に掛かる費用、成功の確立、リスクなど。 1年前の記事ですが、ダイヤモンド社「書籍オンライン」に、体外受精事情に関する詳しい記事が掲載されていました。 人工授精と体外受精の違い。 体外授精に掛かる費用は40万円〜80万円。 保険適応外。 自治体によって補助金がでる地域もある。

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諏訪マタニティークリニック(費用・診療時間・アクセス・特徴など)【不妊治療net】

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第三者からの精子・卵子提供による非配偶者間の体外受精、代理出産を日本で最初に手がけ、一時期日本産科婦人科学会を除名されていた産婦人科医の根津八紘氏。 長野県、諏訪湖のほとりにある小さな町から、日本の生殖医療に一石を投じてきた産婦人科医は、日本の不妊治療に何を思うのか。 の第2特集「不妊治療最前線」の拡大版としてインタビューをお届けする。 学会に復帰した後も、非配偶者からの精子・卵子提供による体外受精を続け、代理出産まで行いましたが、それはなぜですか。 根津八紘/産婦人科医、産科・婦人科・小児科病院「諏訪マタニティークリニック」(長野県下諏訪町)院長。 1942年長野県生まれ。 68年信州大学医学部卒業。 琉球政府(現沖縄県)立中部病院ハワイ大学カリキュラムによる研修修了、沖縄県コザ市(現沖縄市)上村病院、信州大学病院産婦人科勤務を経て、76年諏訪マタニティークリニック開院。 86年減胎手術、(多胎妊娠において母子の安全性を考慮し、一部の胎児を中絶する手術)実施、98年非配偶者間体外受精実施公表、2001年代理出産公表、いずれも日本初の事例。 これらの治療を必要とする患者さんがいるからです。 学会のために医師がいるのではなく、患者さんのためにいるわけですから。 不妊症の中には、夫婦間で治療すれば妊娠する可能性がある場合と、夫婦間では絶対妊娠が不可能な場合とがあり、私は後者の夫婦を「生殖障害者」と捉えています。 障害者の方を、相互扶助の精神のもとに、社会全体で助けてあげるのは当然のこと。 だから私は、善意の第三者の協力による、精子や卵子の提供、代理出産による生殖医療を「扶助生殖医療」と定義し、この医療を必要とする患者さんがいるということを社会全体で考えていくべきと、学会内部から問題提起をし続けています。 だからと言って私はこの方法を推奨しているわけではありません。 あくまでも、必要とする患者さんのための選択肢、医療行為の一つとして、行っています。

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こうのとり外来

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新コーナー「気になるDr訪問シリーズ」です。 まず記念すべき第一号は長野県の諏訪マタニティクリニックへ取材に行ってまいりました。 諏訪マタニティクリニックといえば減数手術・非配偶者間体外受精そして代理母と不妊治療のタブーといわれている治療に対して独自の視点と技術でトライされている施設です。 周りがだめだとか、それは倫理に反しているといっても患者さんにとっては不妊という問題は重大なものであり、できれば自分の子供を授かりたいと思っております。 その思いは今までは我慢をしなければならないケースも多かったのですが、現在のように色々な技術が発展し、そして色々な価値観で物事を判断するとなると今までのような規範や法律で規制する事はできません。 そこで今回はパイオニア的な存在である根津院長先生に色々な質問をぶつけてみました。 2回連載の予定です。 是非、最後までお読み頂ければ幸いです。 しかし、あれだけ色々と攻撃(誹謗・中傷)をされたのに、その後は何のコメントもない。 反対ということに関してはどんなことでも賛成反対があるのでそれについてはなんとも思わないけれど、自分が間違った意見を言っていて間違っていたのに気づいたのにそれについてのコメントがないのは同じ科学者・ドクターとして非常に残念です。 責任ある態度を示さなければならない立場にあるドクターがこれでは、信頼がおかれないのも当然だと思います。 今の日本の医療でもごまかしやうやむやにすることが当然になっていることが非常に心配です。 減数手術問題~解説 減数手術とは四つ子や五つ子を妊娠(にんしん)した時に子宮内で一部の胎児(たいじ)を死亡させる手術。 1999年、厚生科学審議会先端医療技術評価部会の生殖補助医療技術に関する専門委員会が、母子の生命に危険がある時に限り認める方針をまとめた。 方針では複数の胎児が生まれる多胎妊娠した場合、減数手術で胎児の数を調節することは胎児の生命軽視にあたるので、原則的には認められないとした。 ただし、三つ子以上で母子の生命が危険な場合の減数手術は容認した。 また2000年に日本母性保護産婦人科医会 日母,坂元正一会長 は都内で代議員会を開き,不妊治療などによって3つ子以上の多胎妊娠となった場合に,胎児の一部を中絶する「減数手術」を容認するなどを柱とした母体保護法の改正提言を了承した。 この決定までは母体保護法では多胎妊娠の場合、全員中絶か全員残すかというどちらかの選択を選ぶしか方法がなかった。 多胎の場合は子供の数が多くなればなるほど母子両方ともに負担がかかり、妊娠中毒症などの危険率が飛躍的にUPする。 また全員中絶となるのも心と体に負担がかかることは明白である。 そこで「このような不条理は解消すべきである」と根津先生は当初より問題提起され、活動されてきた経緯がある。 次のページへ続きます。

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